1975年から現在までの私の論文･著書リストです。最新のものから逐次、pdfファイルとして画面上で読んでいただけるようにする予定です。コピーを希望する方は、メールにてご連絡ください。(最近の３年間の論文は、パソコンが故障して整理が遅れています。すこしづつ整備して掲載します。）
「アメリカの住宅政策の動向」
『月刊 住宅着工統計』2012年4､5月号、建設物価調査会
「アメリカの住宅市場の現況」
『月刊 住宅着工統計』2011年11､12月号に掲載予定するが未掲載、建設物価調査会
「アメリカとイギリスの家賃補助政策」
『東京経済大学会誌 269号』2011年2月
「公団住宅の魅力を住み継ぐー千葉県袖ヶ浦住宅高層建て替え計画」
『住宅会議No.』,2009年10月、日本住宅会議
「アメリカとイギリスのホームレス住宅事業」
『国建協情報』2009年6月号、国際建設技術協会
「新しい住まい方 シェア居住の動向」
『建築とまちづくり』No.377 2009年5月、新建築家技術者集団
「アメリカの住宅市場と住宅政策の現況」
『月間住宅着工統計』2009年9月号、建設物価調査会
「コミュニティ支援民間ハウジング活動」
2009年7月11日 日本建築学会特別研究シンポジウム『日本のサスティナブルエリアデザインとコミュニティアーキテクト』
『NPOが豊かにする住宅事業 民間非営利組織による住宅事業：日本の実態と欧米との比較』
2009年2月、筒井書房、A5版、185ページ、1800円
『国際比較・住宅基本法』（アメリカ：海老塚良吉、フランス：寺尾仁、日本：本間義人、韓国：伊 載善 著）
2008年12月、信山社、A5版、210ページ、2800円
「英米のホームレス住宅事業の取り組む民間非営利組織」
『季刊 Shelter-less』 N0.34, 2008年春号
「アメリカの住宅政策と民間非営利住宅事業」
『国建協情報』2008年5月号、国際建設技術協会
「シカゴの公営住宅の再生事業」
『月刊 住宅着工統計』2007年8月号、建設物価調査会
「米国における公営住宅の大規模再生事業（HOPEⅥ）」（共著）
『海外住宅･都市再生プロジェクト等に関する情報収集･整理業務（その２）』都市再生機構研究所、2007年3月
『民間非営利組織による住宅事業の研究：日本の実態と欧米との比較』要約 別表
法政大学大学院人間社会研究科 博士論文 2007年3月
本文（220ページ、3.5ｍｂ）を希望する方はご連絡いただければ、URLをお知らせします。
「スマートな都市成長：公的部門による先駆的な事例」
『月刊 住宅着工統計』2004年7月号、建設物価調査会
「書評 戦後住宅政策の検証」
『地域開発』2004年7月、日本地域開発センター
「書評 マルチハウジング論 住宅政策の転回」
『住宅』2004年4月、日本住宅協会
「アフガニスタン国カブール市の住宅事情と住宅政策」
『月刊 住宅着工統計』2003年12月号、建設物価調査会
「アフガニスタン国カブールの住宅事情と住宅政策」
『都市計画アジア研究会』2003年11月、都市計画学会
「諸外国での賃貸住宅政策の動向と展望」 暫定版
『都市住宅学42号』2003年夏号、2003年8月、都市住宅学会
「アフガニスタンの都市復興に日本の戦後復興の経験を－アフガニスタン住宅都市開発大臣へのインタビュ－」
『国建協情報』2003年7月号、国際建設技術協会
「アメリカのブラウンフィールド再生法とアフォーダブル住宅事業」(pdfファイル80kb）
『月刊 住宅着工統計』2003年6月号、建設物価調査会
「アメリカの住宅市場の近況」(pdfファイル102kb）
『月刊 住宅着工統計』2002年5月号、建設物価調査会
「アメリカのコンピューター技術による情報提供」(pdfファイル18kb）
『国建協情報』2001年8月号、国際建設技術協会
「アメリカの2000年における住宅・コミュニティ事業を振り返る」(pdfファイル16kb）
『月刊 住宅着工統計』2001年8月号、建設物価調査会
「アメリカの住宅事情１９９９年」
『月刊 住宅着工統計』2001年5月号、建設物価調査会
「住宅営団の海外住宅研究」
『戦時・戦後復興期住宅政策資料 住宅営団 第４巻』2001年1月、日本経済評論社
「アメリカ・フィラデルフィア市におけるホームレス住宅事業」
『月刊 住宅着工統計』2000年12月号、建設物価調査会
「スリランカ、タイ、韓国における低所得者の住宅政策」
『月刊 住宅着工統計』2000年10月号、建設物価調査会
「アジア開発途上国の住宅政策の共通性」
『住宅』2000年5月号、日本住宅協会
「アメリカの公営住宅における管理業務の民営化」(pdfファイルkb）
『住宅』2000年5月号、日本住宅協会
「タイにおける低所得者の居住問題ーバンコクのスラム移住事業ー」
『月刊 住宅着工統計』2000年4月号、建設物価調査会
「韓国における公共賃貸住宅政策の動向」
『都市住宅学29号』2000年春号、2000年3月、都市住宅学会
「タイの居住問題と非営利民間組織ースラムの居住環境改善に取り組む人間居住財団ー」
『住宅』1999年11月号、日本住宅協会
「先進国の都市問題とその対策の現況」
『地理・地図資料』1999年10月、帝国書院
「韓国における公共賃貸住宅政策」(写真があるため2１8KBと大きい）
『月刊 住宅着工統計』1999年 6月号、建設物価調査会
「韓国の住宅事情と住宅政策の概況」
『月刊 住宅着工統計』1998年12月号、建設物価調査会
「欧米における住宅政策の動向」
『２１世紀フォーラム No.66』1998年10月、政策科学研究所
「英米独仏における社会住宅の供給組織の動向」
『都市住宅学23号』1998年秋号、1998年10月、都市住宅学会
「まちづくり活動専門家との連携による住宅事業の可能性：Ｒ＆Ｄレポート」
『まちなみ』、1998年7月号、住宅・都市整備公団広報課
「非営利専門家との連携による公団事業」『住宅』
1998年7月号、日本住宅協会
「既成市街地の住宅・まちづくりにおける専門家の非営利活動」
1998年3月、日本建築学会関東支部研究報告集
「英米独仏における社会住宅の供給組織（その２）」
『月刊 住宅着工統計』1998年3月号、建設物価調査会
「英米独仏における社会住宅の供給組織（その１）」
『月刊 住宅着工統計』1998年2月号、建設物価調査会
「専門技術を持つ非営利組織による震災地の住宅供給方式に関する調査研究」
『調査研究期報』No.113、1997年9月、住宅・都市整備公団研究所
「ＮＰＯとの連携による市街地住宅整備事業体制に関する調査研究」
『調査研究期報』No.113、1997年9月、住宅・都市整備公団研究所
「イギリスにおける社会住宅の再構築」
『月刊 住宅着工統計』1997年8月号、建設物価調査会
「イギリスにおける社会住宅部門の再構築：ホワイトヘッド教授講義録」
『まちなみ』1997年5月号、住宅・都市整備公団広報課
「海外の住宅政策の比較研究」『建築の研究』No.120、
1997年4月、建築研究振興協会
「アメリカ合衆国における地方自治体の住宅政策ーアトランタ・ミネアポリス・
シアトル」『都市住宅学15号』1996年秋号、1996年10月、都市住宅学会
「所得階層別の住宅補助額の推計」『建築学会学術講演梗概集』
1996年9月、日本建築学会
「借地借家法と民間賃貸住宅市場」『都市住宅学14号』1996年夏号、
1996年6月、都市住宅学会
「海外の公的住宅供給組織の動向：Ｒ＆Ｄレポート」『まちなみ』
1996年5月号、住宅・都市整備公団広報課
「欧米各国の住宅予算の比較」『住宅』
1996年2月号、日本住宅協会
「家賃補助政策の始動と公営住宅制度改革の兆し」『1996年版 住宅白書』
1996年1月、日本住宅会議編、ドメス出版
「建築家資格制度と職業論理」『建築ジャーナル』
1996年1月号、企業組合建築ジャーナル
「公共の関与の２つの選択：建設補助と家賃補助」『都市住宅地の再生』
1995年10月、都市住宅学会
「住宅予算の国際比較：試験研究所からの報告」『まちなみ』
1995年9月号、住宅・都市整備公団広報課
「英米独仏日のおける住宅予算の国際比較」『都市住宅学』
1995年秋号、1995年9月、都市住宅学会
「中国の建築家資格制度」『建築教育＆普及』No.4
1995年8月、建築技術教育普及センター
「アメリカの州及び地方住宅政策に関する研究(2)」『住宅総合研究財団研究年報』
1995年3月、住宅総合研究財団、共著
『欧米の住宅対策予算・法制度に関する調査』
1995年2月、日本住宅総合センター、共著
「アメリカの建築家資格制度」『建築教育＆普及』No.2
1995年1月、建築技術教育普及センター
「アフォーダブル住宅の日米比較：住居費負担率の政策目標」『都市住宅学』
1994年冬号、1995年、1月、都市住宅学会
「公共賃貸住宅vs家賃補助」『住宅』
1994年11月および12月号、日本住宅協会、シンポジウム記録
「英米独仏の建築家及び建築技術者制度の概要」『建築教育と資格制度』
1994年10月、日本建築学会建築教育と資格制度特別研究委員会
「都営住宅の応能応益家賃制度」『日本住宅会議、会報３１号』
1994年6月、日本住宅会議
「家賃補助の政策効果と課題」『自治体による住宅施策の新展開－東京を中心と
して－』1993年9月、日本建築学会建築経済委員会
「適正家賃負担率と公団賃貸住宅の家賃」『1992年度研究報告集（計画系）』
1993年 3月、日本建築学会関東支部
『アメリカの州及び地方住宅政策に関する研究』
1992年11月、住宅総合研究財団、共著
「アメリカの住宅政策の動向：1990年法制定の背景」『住宅』
1992年7月、日本住宅協会
「海外の住宅事情・住宅政策」『家政学辞典』
1991年11月、日本家政学会編、朝倉書店
「土地問題解決に向けての合意形成」『21世紀のくにづくりを考える』
1991年11月、TOTO出版
「公団の都市整備型民賃住宅の供給現場から」『都市居住：その現状と今後』
1990年9月、都市と住宅を考える会
「区と公団の事業協力の可能性」『研修の広場No.59』
1990年夏、特別区研修所
『ウェラー・ストリーツのコーポラティブ住宅ーイギリスの住民主導による共同
住宅建設ー』1990年3月、横浜市企画財政局都市科学研究室、
共訳（原本は"The Weller Way: The Story of the Weller Streets",
Alan McDonald著）
『2000年に向けての世界居住戦略』
1990年2月、日本住宅協会（原本は”Global Strategy for Shelter to
the Year 2000”1988年4月）
「世界の自治体住宅政策」『住宅会議No.18』
1990年2月、日本住宅会議
「土地問題解決の基本的方向ｰ土地上昇益の社会還元」『都市科学』1988年第3号、
1989年3月、東京都市科学振興会
『イギリスの住宅政策』1988年12月、東京都企画審議室、共訳（現本は"Housing
in Britain", Jhon R. Short著）
「開発途上国の住宅問題と日本の役割」『住宅会議No.14』
1988年10月、日本住宅会議
「開発途上国の居住問題とＮＧＯの役割」『トライアル・アンド・エラー』
No.77、1988年2月、日本国際ボランティアセンター
『アジア大都市の居住環境』1986年8月、国際連合地域開発センター、編訳（現本
は、アジア大都市人間環境国際会議の討議資料）
「途上国の都市住宅」『公明新聞』
1987年10月5日～10月21日
「タイにおける居住問題と行政の対応」『日本不動産学会誌』
1987年8月号、日本不動産学会
「スラム・スコッターの改善」『地域開発』
1987年7月号、共著
「開発途上国の住宅問題の現状と課題ー東南アジア３カ国を中心にしてー」
『建築士』1987年6月号、日本建築士協会
「開発途上国の住宅問題の現状」『住宅』
1987年1月号、日本住宅協会
「マニラにおけるスラムの現状と住宅政策」『土地住宅問題』
1985年10月号、住宅産業開発協会
「開発利益の公共還元の系譜ーイギリスと西ドイツから学ぶー」『都市問題』
1984年9月号、東京市政調査会
『イギリスにおける住宅政策とその実施』
1984年9月、住宅・都市整備公団調査課、編訳（現本は"Housing Policy
and Practice", Peter Malpass and Alan Murie著）
「イギリスの住宅事情」『住宅』
1984年5月号、日本住宅協会
「土地問題解決の基本的方向」『土地住宅問題』
1982年9月号、住宅産業開発協会
「集合住宅の修繕費」『土地住宅問題』
1981年8月号、住宅産業開発協会
「公団住宅入居者階層の経年変化を見る」『いえなみ』
1981年3月号、日本住宅公団
「地価と家賃の関係」『土地住宅問題』
1981年2月号、住宅産業開発協会
「公団賃貸住宅と公団分譲住宅の経済性の比較」『土地住宅問題』
1980年12月号、住宅産業開発協会
「持家意識に関する一考察」『土地住宅問題』
1980年11月号、住宅産業開発協会
「公団住宅の入居者像」『いえなみ』
1980年11月号、日本住宅公団
「公的住宅の家賃算定基準の再検討」『建築学会学術講演梗概集』
1979年9月、日本建築学会
「タウンハウス諏訪の入居者特性」『いえなみ』
1979年8月号、日本住宅公団
「ミニ市街地住宅の可能性をさぐる」『いえなみ』
1978年9月号、日本住宅公団
「地価と家賃の関係」『建築と積算』
1976年11月、建築積算協会
「公的投資の配分上の問題について」『建築学会学術講演梗概集』
1976年10月、日本建築学会
「民営借家の家賃に含まれる地代相当額について」『第24回住宅問題研究発表会
梗概』1976年2月、日本住宅協会
「消費行動における家賃支出の特異性」『建築学会学術講演梗概集』
1975年10月、日本建築学会
「東京圏における低水準建売住宅の実態について」『住宅』
1975年7、8月号、日本住宅協会
「持家意識に関する考察」『第23回住宅問題研究発表会梗概』
1975年2月、日本住宅協会