1.今、私たち人間が置かれている状況とは
私たち人間は、今、どのような状況に置かれているのであろうか。なるべくマクロ的に、そして、客観的に言えば、次のようになるのではないだろうか。
まず、最近の報道によれば、地球上の人口は、70億人を超え、その人口は、20世紀に入ってから急カーブを描いて増大しているとのことである。おそらく地球誕生の46億年前や、原始生命誕生の38億年前からの時間軸上で見れば、指数関数的、パルス的なカーブで爆発的に増大しつつあると言えるのであろう。
このことは、人間の見いだした食料生産技術、医療技術、上下水道などのインフラ構築技術、消費財の大量生産技術などの改良に負うところが大きいのであろう。キリスト教などの依拠する旧約聖書の創世記第一章の中に「神彼等を祝し神彼等に言たまひけるは生よ繁殖(ふえ)よ地に満盈(みて)よ之を服従(したがは)せよ又海の魚と天空の鳥と地に動く所の諸(すべて)の生物を治めよ〜」といった言葉の文字通りの成就といっても過言ではないだろう。
そしてこうした状況の背景にあるものをさらに仔細に見るならば、医療技術に関しては、DNAの解読に基づく遺伝子治療技術、iPS細胞で話題の再生医療技術、不妊治療に代表される生殖医療技術、タンパク質の分子構造の解析を踏まえた創薬技術など枚挙に暇がない。
また、コンピュータ、ネットワーク、ストレージ、スマホなどのIT技術に関しては、Web技術、検索技術、電子書籍技術、SNS技術、電子行政システム技術、動画配信技術など次から次に生み出されており、グーテンベルグの活版印刷技術の登場を凌駕するような社会変革がもたらされつつあるようにも感ずる。
さらに言えば、身の回りの様々な家事の手間を省く家電製品、輸送手段としての電気自動車、居住空間としての高層マンションなどが、IT技術と融合する形で、生活空間の在り方や産業構造を含めて劇的に変革しつつある。
このような科学技術の進展に基づく人間社会の変化は、その便利さ快適さへの欲求の強さ、人間の関心の強さなどの面から、今後も停滞することはないのではないだろうか。今日のような技術革新の状況を、私たちは果たして30年とか50年ほど前に予見できたであろうか。私自身について言えば、ほとんど夢想だにしていなかったように思う。
他方、こうした光の面がある一方で、次のような陰の面も顕在化しつつある。
第一に、資源の大量消費に伴い、エネルギー、食料、レアメタルなどの諸資源の枯渇、争奪戦が問題化している。省エネ、再生エネルギー、人工養殖、品種改良などといった様々な改善がなされてはいるが、需要の爆発的増大に、適切にスムースに対応していけるのかが問われている。
第二に、政治体制、宗教、民族などの相違に起因する国家間の軋轢が複雑で深刻な様相をおびつつある。中国の台頭に伴う米中対決、アラブの民主化気配、中東や旧ソ連邦の民族対立、IT技術の浸透する中での中国などの独裁国家の体制維持、など今後、どのような展開を見せるのか予断を許さない。
第三に、マネーの問題がある。人気とりのバラマキ政治やその脇の甘さをついた投資ファンドの暗躍が、世界の金融システムを揺さぶっている。国家の財政破綻の懸念は、金融市場のみならず、若者の就労や社会福祉政策の在り方など広範な影響をおよぼし、格差社会の様相を強め、人々の健全な生活の在り方に暗い陰を落しつつある。
以上をまとめれば、地球規模でみるならば、伝統的な生活様式は、資源の枯渇と同じように急速に消滅しつつあり、都市化に伴う人間疎外やメンタル面の不調、倫理上の相剋などが深刻化しつつある。これらは、人間の在り方を根底から揺さぶりつつあると言えるのではないだろうか。私たちは、こうした急激な変化の根底には、西欧近代文明の存在が無視できないこと、そして、その本質とはなにか、なぜこうした急激な変化がもたらされつつあるのか、どのように受け入れていくのが適切なのか、どのようにコントールすることが可能なのか、といった新たな課題に正面から向き合うことが要請されている。こうした状況認識が広く深く認識されることが喫緊の課題となっているのではないだろうか。
2.社会運営の仕組みの亀裂
人間は、なんらかの人間関係の中で生きている。そして、これをやや強い表現になるが組織と呼ぶことにしたいと思う。
この組織の在り方は、その指向する軸とするものによって二つに分類できると思う。ひとつは生存指向の組織であり、いまひとつは機能指向の組織である。端的に言えば、前者は「あること」のよさを価値とし、後者は「もつこと」のよさを価値とする。英語で言えば、beの世界とhaveの世界の相違と言えるように思う。付け加えれば、社会学では、自然発生した社会集団であるゲマインシャフト、および、利害関係に基づいて人為的に作られた社会(利益社会)であるゲゼルシャフトという分類がなされるが、これとは似てはいるが、やや切り口が異なると思う。
そして、生存指向の組織は、その人間関係の強弱の度合いに基づいて、集合型と離散型に分けられると思う。集合型は、農耕や漁労採集といった活動を主とする組織であり、離散型は遊牧のような通常はバラバラの生活をしているが、全体としての対応が必要なときには一致結束するような組織である。
古代ギリシャの社会は、離散型生存指向の組織であり、そこでの組織運営や協議の仕方などから民主主義的組織運営の原型や論理的思考の尊重が芽生えたのではないかと思う。そして、絶対の神を信奉し、神と個人との関係を鮮明にするキリスト教との融合、さらには、信仰義認論のような個の内面を重視する宗教改革による洗礼を経て、その世俗化されたものとしての近代民主主義の母胎が形成されたのではないかと思う。
他方、集合型生存指向の組織は、中国の皇帝や日本の天皇といった、規模の拡大に伴って権力を集中的にもつ権威のもとに運営されるようになった。
そして、生存指向の組織においては、集合型であれ、離散型であれ、その組織の一員として、成人式のような儀式を経て迎え入れられたならば、その生存権のようなものが一応、確保されたということになる。
さて、機能指向の組織とは、ある目的を達成するために必要な能力を効率的に働かせるべく構造化し、それに必要な能力を調達することによって成立する組織である。中国の皇帝政治を支えた科挙に基づいて人材を登用した官僚組織が、この組織形態の原型の一つと言えるだろう。この形態は、産業革命を通して、産業経済活動が活発化し、そこでは宗教改革後のプロテスタンティズムが、勤労の成果は神への信仰の証を反映するものであるという考え方から、その成果を競うことが容認された。そして、それが資本主義となり、自由な競争を積極的に評価する姿勢を先鋭化させ、ひいては、米国における19世紀末ころからの巨大資本をもつ大規模な企業組織の構築が一般化するようになった。したがって、こうした組織を構造型機能指向の組織と呼びたい。こうした組織には、PDCAのような科学的管理技法とか、多様なプロジェクト管理技術が導入され、今日の企業活動や国家プロジェクトを担う組織の基本理念になっている。こうした組織においては、生存指向の組織とは異なり、それへの参加は、その個人がもつ組織の目的に貢献できる能力の評価によって決まる。組織が必要とする能力をもたないものは参加を拒否されたり、必要な能力を失ったものは組織から追放されたりする。したがって、個人個人の働きの成果が問われ、差別化が合理的なものとみなされる。
ここで注意したいことは、今日の企業組織に典型をみる構造型機能指向の組織は、離散型生存指向の組織が、個の確立を前提とする民主主義の理念や信仰義認論を理念とするプロテスタンティズムのような思想基盤から世俗化して誕生したものであり、そうした歴史的経緯を社会的伝統としてもつ人々にとっては、それは便宜であり、客観的な存在として突き放して見ることが可能である。それに対して、近代になって、集合型生存指向の組織を伝統としてきた社会にとって、産業経済活動における競争が激化するなかで、構造型機能指向の組織の理念を、どのように受け入れたらよいのか、苦悶が続いているように思う。
例えば、日本の社会は、明治維新において欧米列強によって植民地化されることを回避することや、戦後の経済復興を遮二無二進めることのなかで、生存指向の組織を基盤としつつ、構造型機能指向の組織をもつという二重構造を取らざるをえなくなった。それはものづくり大国といった言葉に象徴されるような生産インフラのような形で位置づけられ、その組織内においては、家族主義的な結束が当然のものとされてきた。しかし、バブル経済や米ソ冷戦構造の崩壊といった、それまでそうした二重構造を許容してきた体制の瓦解に伴い、会社は株主のものであり、成果に基づく配分こそが公平であるといった、それまでの在り方を根底から覆す考え方が登場し、今日の暗中模索の時代に入ってしまったように見える。
また、近年、GDP世界第二位となった中国においては、構造型機能指向の組織は、一種の軍隊組織のような様相を帯び、市場での競争は、まさになんでもありの食うか食われるかの戦国時代の戦争と同じような位置づけのように見受けられる。日本の伝統にあるような「武士は食わねど高楊枝」的な自制、あるいは、武士と商人の権力と財力の分離といった価値観は、全くないようである。孔子や孟子の人道主義、あるいは、タオイズムと称される老子や荘子の教えも、地球規模の市場経済をまったくの競争の場とみなす中国の人々にとっては、競争に勝つことのみが優先され、それらの思想を根底から振り返るような余裕がない状況のようである。こうした姿勢は、欧米の人々にとっては、かつてチンギス・カン率いるモンゴル帝国がヨーロッパ全土を荒し回ったのと同じように映るのではないかと危惧される。
3.日本の政治風土の課題
日本の社会の在り方を方向づけているものとして、行政組織(官僚組織とよく呼ばれるが、それは中国の皇帝を支える組織を称したものであり、ごごで使うことに躊躇がある。)と政治家(立法府の構成員、国会議員、代議士などと言ってもよい。)があると思う。それぞれの今日の状況を概観すると次のように言えると思う。
まず行政組織の特徴は、㈰責任を問われることはなく、無謬性や法律の壁で守られている(方向づけのようなことについては、適当と思われるメンバーからなる審議会や委員会などを作り、行政組織自身の関与を払拭する。御用学者と言われるような人々の存在が問題視されるようにはなった。)、㈪マスメディアのような社会の表に出ることはないこと(テレビの討論番組や解説番組などに行政組織の担当者が登場することは皆無である。出てくるのは、脱藩官僚とか呼ばれる行政組織を見限ったような人たちのみである。)、㈫個人名が出ることは基本的になく、せいぜい担当部門名が出る程度であること、などである。その一方、行政組織は、一つの人間集団として、その権限の拡大、既得権益の確保を組織の論理として推進することを辞さない。具体的には、事件が起きるのをチャンスとした規制権限・業務の拡大、天下り先の確保、快適な公務員宿舎の確保、有利な共済年金の維持など、枚挙に暇がない。こうした組織の論理の行使として最も危惧されるものは、組織の保身にプラスとはならない情報を隠蔽する行為であり、「知らしむべからず、依らしむべし」の姿勢を貫こうとすることである。正確な状況認識を支える基本的情報は全て、行政組織が握っているといっても過言ではないだろう。そうした情報が政治家にも伝えられない状況があるようである。もし、行政組織が、時の政権との相性の悪さから、サボタージュとして、こうした蓄積された情報を故意に表面化しないという事態が起きれば、実に危険なことだと言わなくてはならない。日中戦争に突き進んだ当時の軍部組織は、まさにそのような状況にあったのではないかと推測される。
一方、政治家は、選挙に落選するばそれまでの存在であり、選挙で支持される実績を作ることが最重要課題になる。そのためには、政治的な見識を高めることよりも、地元への利益誘導を指向する行政組織への介入が重視され、結果的に、行政組織と持ちつ持たれつの関係が構築される。労働組合、医師会、郵便局長会、教職員組合などの組織を支持母体とする政治家も、そのスタンスは地域基盤が組織基盤になっただけで基本的に同じである。族議員というのも、特定の行政分野で、行政組織と立法府の関係を円滑にし、そこで政治的利益を享受するという点で、やはりミクロ的なものと言わざるを得ない。政治への興味半分のタレント議員とか、カリスマ的大物議員の議席確保要員としてのチルドレン議員とかには、到底、高い政治的見識を期待することはできない。
今日の日本の行政や政治が、このような状況に陥ってしまった理由を、以下、列挙してみたい。
第一に、その存在意義を支える基本的目標の消失といったことがあると思う。戦前においては、欧米列強の植民地・帝国主義的進出に対抗するための富国強兵・殖産興業の旗振り役としての強烈な目標があったし、戦後においては、少資源国として加工貿易立国を推進する産業育成政策の推進や一億総中流意識を実現すべく全国総合開発計画に掲げた「地域間の均衡ある発展」を実現するための施策の推進といった壮大な目標があった。しかし、㈰バブル経済や米ソ冷戦構造の崩壊、㈪豊かな供給資源を分け与える立場から、少ない供給資源の配分でいかに我慢してもらうかという立場になっての理念喪失、㈫社会保障の限界の露呈に伴う、福祉予算や年金支給の削減、消費税の増大など、政治と行政の思惑の違いに起因する停滞、などがあり、目標自体が不明確になってしまった。
第二に、欧米のような保守と革新のような二大政党制を対立軸とするような思想的基盤が存在しない。保守と革新の違いは、わたしは、「人間の欲望の自由な競争に基づく解放」対「知識や理性による自制や理想主義の実現」を軸とする対立ではないかと思う。英国の保守党と労働党、米国の共和党と民主党には、そうしたニュアンスがあるように感ずる。しかし、日本には、こうした知へのコミット度合いを問うような二大政党制的な対立軸はないように感ずる。新聞には、国民派の新聞と市民派の新聞(産経、読売、日経は国民派であり、朝日、毎日、東京は市民派であるというのを聞いたことがある。)があると言われるが、その違いが行政や政治面で、どのように表面化、具体化されているのか私にはよく理解できない。
第三に、国民全体に、精神風土上の気概が霧散してしまっているように感ずる。いわゆる実学的知識は教育現場で教えられてはいるが、仏教、神道、国学、儒学、武士道、日本の伝統的美意識などと呼ばれる精神風土の土台となる教育は、ほとんどされていないように思う。こうした精神的風土の霧散は、地球社会の中で志向すべきあり方とはどのようなものであるべきか、といった問題意識を俎上に上げる風土すらも失わせてしまった。この原因については、戦後の米国主導の占領政策の影響なども含めて吟味する必要があるように感ずる。
行政と政治のこうした状況をどのようにしていけばよいのであろうか。わたしは、第一に、行政と政治は、蓄積している重要な情報は、日本の社会全体の今後のことを熟慮し、分かりやすく整理し公開すること、第二に、政治も行政も、自分たちの既得権益を維持することにこだわった結果として、国民からの信頼を全く喪失してしまったという現実を深く反省すること、第三に、これからの地球社会の集合型生存指向としてのあり方を実現するために、地球社会をリードする気概を鮮明に打ち出すこと、などがヒントになると思う。具体的には、米国の大企業のなりふりかまわない利益至上主義に楔を打ち込んだり、中国のなんでもありの戦争的産業経済活動に倫理観の必要を説得したり、資源や地球環境の保全を積極的にリードする姿勢を示す、などではないかと思う。
4.人間の参加者意識の問題
これからの地球社会のあり方を考える上で、人々の参加者意識がどのように開放されているかが、大切な問題になると思う。参加者意識が抑圧されている社会は、基本的に自由のない社会であり、権力に異議を唱えるような言動は厳しく弾圧される。共産党一党独裁の体制をとる中国では、体制が許容する範囲の中では自由な発言が可能ではあるが、規制に抵触するような言動は容赦のない取り締まりの対象になるようである。こうした状況では、人々の参加者意識が開放されているとは言い難い。
近代社会においては、思想・良心、信教、学問、表現、集会、結社、出版、言論、報道、職業選択、営業、居住移転、等の様々な自由が認められる。こうした状況は、身分制度、門閥・世襲制度などとは相いれないものである。
また、「マズローの欲求五段階説」でも知られているが、人間の欲求は、低次のものから、生理的欲求、安全の欲求、所属と愛の欲求、承認の欲求、自己実現の欲求、といったように区分されている。すなわち、近代社会においては、その人の主体的な参加者意識に基づく自己表現、自己実現が広く行われるような社会であることが要請されている。家々のかまどから煙が上がるのを見て、それでよしとする時代は過去のものと言わなくてはならない。
こうした参加者意識は、格差社会の中での貧困によって阻害されてはならないし、また、高等教育のあり方やそれを享受する人たちの構成においては社会全体に開かれた信頼関係に基づくことが必要不可欠である。さらに参加者意識は、一人ひとりの個人の主体的なものであるべきであるとともに、その高次のものは、全人格的な基盤も踏まえられなくてはならない。こうした状況を円滑に作り出すためには、文部科学省といった特定の閉鎖的組織の検定や教育委員会を通しての現場規制といった制度では、もはや対応不可能であろう。高い見識と開かれた議論を通して、幅広い納得が得られるような仕組みを構築していくことが欠かせないだろう。
5.地球の美しさと私たち人間
私たちの生きている地球の美しさは、私たちの表現能力をはるかに超えたものであると思う。山や河川、海や砂浜、湖や氷河、雨や雪、太陽と雲、月や星のきらめく夜空、多様な植物が地表の驚くようなところまでも覆っているその生命力の凄さ、森林や草花の彩る多様な風景、空を飛び交う鳥や昆虫、水中を自在に泳ぐ魚類や亀やペンギン、陸上を動き回る昆虫や爬虫類や両生類や哺乳類などの多様な動物たち。そして地球が太陽の周りを一周する一年を通しての四季の移り変わり。こうした地球の美しさに私たちは感動を禁じ得ない。しかし、その一方、この地球には、そうした賛美したい美しさばかりが存在する訳ではない。地殻変動に起因する巨大地震が発生し、それに伴う巨大津波が押し寄せ、今あるものを根こそぎ消し去っていくこともある。巨大な台風やハリケーンなどによる河川の大洪水や山々の深層崩壊も同じである。さらには、火山噴火や巨大隕石の衝突が、自然の様相を一変させることもある。また生きもの同志の目を背けたくなるような凄惨な生存競争が日々繰り返されていることも厳然たる事実である。
私たち人間は、この地球上において、科学技術を発展させることによって、こうした光景にかなりの影響を及ぼす存在になってはいる。地球上の化石燃料を燃焼させ、エネルギーをとりだすという行為が、二酸化炭素を増大させ、地球の大気の気温を上昇させ、風や海流の流れや氷河や南極北極の氷塊の溶解などに影響し、数億年かけて形成された自然のバランスを崩壊させることも懸念されている。しかし、その一方、地球や宇宙のもつ計り知れない巨大なエネルギーの前では、なすすべを知らない存在であることも事実である。人間は、こうした事実を謙虚に受け止め、その叡知を適切に活用していくことが求められている。 (以上) |